Vol.197「地球温暖化と気候変動へのインパクト消費者主義」

消費者文化の理解と抵抗

2014年5月に、2つの新しい気候変動研究が発表された(https://www.jpl.nasa.gov/news/news.php?release=2014-148)。当時、西南極の氷床の破滅的な崩壊が進行中であり、20年以上続いていることが示された。このシートの融解は、南極の他の氷河や氷床のリンチピン(linchpin)として機能し、時間の経過とともに溶融するため重要であることだった。究極的には、南極の氷の融解は、科学者が既に人間の活動に起因している海面上昇の69フィートに加えて、海水面を世界的に10〜13フィート上げさせると言う結論からである。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の2014年の報告書によると、猛烈な熱波、干ばつ、洪水、サイクロン、および野火によって示されているように、我々は極端な気候事象のために準備が整っていないと警告していることである。

しかし、気候変動における科学が描く深刻な現実と、米国の懸念のレベルとの間には、厄介なギャップがある。例えば、米国の大部分の大人は気候変動を問題と見なしているが、気候変動の影響が「危機」レベルに達したと考えるのは14%に過ぎないということである。これは2014年4月のギャラップ調査で分かったことだ。 人口の3分の1は、気候変動はまったく問題ではないと考えている。

世論調査を行った社会学者のライリー・ダンラップ氏は、自己識別された政治家の自由主義者や穏健主義者は、保守主義者よりも気候変動の影響をはるかに懸念していることも明らかだと言う。しかし、政治的な傾向にかかわらず、心配と行動は2つの異なるものだ得止めている。米国全体では、この厳しい現実に対応する意味のある行動はほとんどない。 研究では、大気中の二酸化炭素のレベルは、これまでにも401.57ppmに達している。18世紀後半以降に展開された資本主義的工業化プロセスの直接的な結果であることが明らかになっているが、気候変動は、現在、世界的に普及している大量生産と消費、そしてそれに伴う私たちの生息地の重要な建設の直接的な結果であることだと教えられる。 しかし、このような現実にもかかわらず、生産と建設は依然として続けている。

どのように消費者が気候に影響を与えるか
物事が変わる必要があることを受け入れるのは難しい。消費者の生活様式に慣れ親しんだ消費者の社会に住む人々として、私たちは社会的、文化的、経済的、心理的にこのシステムに投資している事だろう。私たちの日常生活の経験、友人や愛する家族との関係、レジャーや娯楽の実践、私たちの個人的な目標やアイデンティティは、すべて消費の実践の周りに編成されていることだ。

私たちの多くは、私たちがどれくらいのお金を稼いでいるのか、購入可能なものの量、質、そして新しさによって私たちの自己価値を評価している。私たちのほとんどは、生産、消費、廃棄の影響を批判的に認識していても、より多くのことを助けることはできない。私たちは消費するために社会化されているために、それはそれまでに起きるときに、私たちは気候変動に対し事実反応しない。

ギャラップの調査によると、私たちの大部分は問題に取り組まなければならないということを認めても構わないが、他の誰かがその仕事をすることを期待していると言う結果があった。確かに、私たちの中にはライフスタイルの調整がなされているが、社会的、政治的、経済的変化に向けて生産的に働く集団行動と行動主義の形には、どれだけ関わっているかである。また、私たちの大部分は、長期的な変化は、政府や企業の仕事であり、私たちではないと思っている。

気候変動とはどういう意味か?
気候変動への全身的な対応が同じように責任を共有していると我々が考えた場合、私たちの責任であり、我々はそれに対応するだろうか。例えば、リサイクル、プラスチック製のショッピングバッグの禁止、ハロゲン電球の白熱電球の交換、「持続可能な」および「グリーンの」消費財の購入など、少ない行動である。つまり、殆ど象徴的な反応は捨ててしまう。地球規模の気候変動の危険に対する解決策は、問題の原因となったシステム内には存在しないことを認識している。

代わりに、資本主義的生産と消費の体制が問題であると認識しているために、私たちはこのシステムの価値を否定し、持続可能な生活に向けた新しい価値を育てる必要がある。そうするまで、私たちはすべての気候変動デニールである。それが存在することを認識するかもしれないが、私たちのほとんどは街頭で抗議していない。

私たちは、それに多少の調整を加えたかもしれないが、私たちは消費者のライフスタイルをあきらめていない。つまり、私たちの大部分は、変化する気候の中で私たちの共謀を激しく否定していることだ。私たちは、大災害の流れを止めるために必要な社会的、文化的、経済的、政治的変化を促進する責任を否定している。

しかし、意味のある変更は可能であるが、それを行うとそれが起こる。社会学者がどのように気候変動に取り組んでいるかを知るためには、アメリカ社会学会の気候変動対策特別作業部会の、これらの報告書を読実、または、一般的に伝えるべきだ。

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Kanehisa.Koide について

2005年55歳の春、東京の街を離れた。 人間の利害関係は、特に目先の欲にかけては、それこそすばしっこい者が多いが、自分を大成するのに役立つ貴重な問題を捕えたり、自分に潜在している大切な能力を発揮する段になると、案外鈍な者のように振る舞うが二枚舌を持つ。 時々見かける人物で、朝起きて新聞を見ても、さほど深刻でないニュースの活字が並ぶ記事を特に珍しくもないスキャンダルや政治家の揚げ足取りには我先にとお題目のように唱える。ついでに汚職に賄賂は、傲慢な企業と政治家の特権と問題をすり替える。どこにいても、隣近所の挨拶もせぬ社会の中で、集団では行動をとり、またすぐ引く。もっと人間の根源に関わる大切な言葉などとは程遠い社会の中で生きていく。 最近の若い者は、イベントは細目に見に行くが、親の顔はめったに見に行かない。つまらぬ「問題小説」は買いに走るが、良書を教えてもなかなか買いに行く暇がないと言う。愚劣なことには頭も体もよく働かせるが、貴重なことにはとんと怠慢なのが世の常である。 さて、今日も一日元気でいることが何より。本音で語るも、本音で生きていきたいと願い、空を見上げてお天道様と相談である。
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